当社グループは、気候変動対応を含むサステナビリティ経営の推進を経営の重要課題の一つと位置づけ、その取り組みに対して当社の取締役会による監督体制を構築しています。気候変動問題への取り組みの推進は、サステナビリティ戦略委員会（委員長はサステナビリティ戦略管掌取締役、原則年2回以上開催）が統括しており、同委員会では基本方針の策定や中長期戦略をはじめとする重要事項についての審議・協議等やモニタリングを行うことのほか、協議・決定した内容の経営会議および取締役会への報告を行い、重要な方針等については取締役会で決定します。
なお、同委員会の傘下には、サステナビリティ推進協議会およびカーボンニュートラル推進協議会を設置し、当社グループ内で連携を図り、具体的なサステナビリティ施策の立案・実行を担っています。
※当社のガバナンス体制の詳細はコーポレート・ガバナンスのページをご参照ください。
当社グループの気候変動を含む環境課題のリスクに関しては、当社のリスクマネジメント委員会、サステナビリティ戦略委員会および中央環境防災委員会の各委員会の活動や、環境マネジメントシステム ISO14001の実践を通じて管理しています。
特に、リスクの識別・評価にあたっては、以下に示す各委員会等がリスクの評価および重要リスクの絞り込みを行うとともに対策を決定し、その対策の進捗についてモニタリングを行い、定期的に取締役会に報告しています。
当社グループでは、世界の平均気温上昇について「1.5/２℃未満シナリオ「4℃上昇シナリオ」の2つのシナリオからリスクおよび機会の抽出、分析および評価を行い、当社グループの事業活動への影響や対策を検討しています。
当社グループにおける現在の戦略のレジリエンスを検討した結果、1.5/2 ℃未満または4 ℃上昇いずれのシナリオが現実化した場合においても柔軟かつ戦略的に事業を展開することで、確実に継続的な成長を遂げることができると本分析により確認できたため、当社グループの事業は気候変動に対して高いレジリエンスがあると判断しています。
当社グループは、CO2の排出量削減について、2030年度および2050年に向けた長期的な目標を設定して、その達成に向けた取り組みを推進しています。
省エネマイスター制度による徹底的な生産工程での省エネルギーによるScope1および2におけるCO2排出量の削減だけでなく、バリューチェーンを通じた製品輸送に係るエネルギー消費削減やホイール軽量化による燃費向上など、Scope3への対応についても、技術、営業、生産管理など会社一体で戦略的な対応を図り、取り組みを推進することで、カーボンニュートラルの実現に向け、チャレンジを続けています。
CO_{2}排出量に関する目標および実績
Scope 1：事業者自らによる温室効果ガスの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）
Scope 2：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
Scope 3：Scope 1およびScope 2以外の間接排出（事業者の活動に関連する他社の排出）
