健康経営®の推進

当社グループは、SDGsの目標3「すべての人に健康と福祉を」に直接つながる活動として、2020年より「健康経営宣言・取り組み方針」を掲げ、健康で安心して社員が能力を発揮できる環境を整備し、会社および職場の魅力を高める「健康経営®」を推進しています。

トピー工業は、社員が「こころ」も「からだ」も健やかでいることで、職場が笑顔と活気にあふれ、能力を最大限に発揮できると考えています。社員とともに会社がさらに活性化していくために、健康づくりや職場環境づくりに全力で取り組むことを宣言いたします。

代表取締役社長 石井 博美　

1. 社員は、自らの健康の維持・増進について主体的に考え、学び、実践していく
2. 職場は、自職場の健康課題を認識して改善に取り組むとともに、同僚間で互いの健康に気を配り、健康づくりを推進していく
3. 会社は、社員と職場の健康づくりが促進されるよう、具体的な制度や施策を推進する

※2023年4月制定。社員と会社がともに健康づくり・健康職場づくりに取り組むための行動を表しました。

３つの「整える」

1.からだ（疾病予防、健康なからだづくり）

社員のからだの健康を整えるため、健康意識向上や生活習慣病をはじめとした疾病の早期発見・早期治療、重症化予防につながる健康情報や健康行事を積極的に提供します。

2.こころ（メンタルヘルス不調の予防と対応）

社員のこころの健康を整えるため、ストレスチェック分析や産業医面談の活用、健康保険組合や産業医との連携強化によるメンタルサポートを実施します。

3.ワークライフ・バランス（労働時間の適正化、余暇の充実）

社員のワークライフ・バランスを整えるため、時間外業務の抑制や休暇取得向上、また、こころから余暇を楽しめる施策実施に努めるとともに柔軟な働き方のできる制度を拡充し、公私ともに健康で豊かな時間を確保できるように職場環境を整備します。

当社は、継続的な健康増進・本質安全活動の取り組みを通じて、持続可能で安全・快適な職場環境づくりを目指しています。推進にあたっては代表取締役をトップとした推進体制を構築しています。
中央健康安全委員会では、全社の労働安全衛生に関する協議を年2回、労使で実施しています。さらに、その下部組織として健康推進協議会および健康推進分科会を組織し、PDCAサイクルを運用しながら健康経営活動を推進しています。健康推進協議会には産業医、保健師および看護師が参画し、トピー健康保険組合とも連携して開催しています。さらに、半期に1度、トピー工業労働組合、健康推進分科会のメンバーが参加する対面集合形式の会議を実施し、これまでの取り組みの振り返りや今後の計画等を共有しています。

また、各職場の健康づくりをともに推進する「ウェルネスリーダー」を配置し、さらなる社員・職場の健康づくりを促進しています。
 

全ての社員が、明るく・安全に・安心して働き、その能力を十分に発揮し続けられる状態の実現を目指し、戦略マップに基づく心身の健康づくりを目的とした多様な健康施策を推進しています。社員の健康施策への参加を通じて、職場環境の改善、健康・治療行動の促進、心身の健康状態の維持・増進に取り組み、ワークエンゲージメント^※1の向上を図るとともに、プレゼンティーズム^※2、アブセンティーズム^※3による損失の抑制を図り、当社の目指す姿の実現につなげていきます。

社員一人ひとりが明るく・安全に・安心して働き、その能力を十分に発揮できる状態をつくるため、全ての社員が取り組むべき健康行動として、心身の健康や生産性に影響を与える可能性がある7項目を選び「Active7」と定めました。

設定した7つの項目において各項目が実践できている場合は1点とし、合計点によりActive7スコアを算出して全社および各製造所の推進状況をモニタリングしています。
2023年度のデータにおいてActive7スコアと主要KPIの相関傾向を検証したところ、Active7スコアが高い社員ほど心身の健康状態が良く、業務パフォーマンスも高い結果となりました。そのため、健康アウトカムの改善に向けて、Active7に紐づいた健康経営施策のさらなる浸透強化を図っていくことが重要だと考えています。
 

2024年度の結果を見ると、Active7のスコアが高いほど健康管理不良者率は低く、ワークエンゲージメントが高く、プレゼンティーズムの損失も低くなっています。

Active7のスコアが高いほどワークエンゲージメントも高い

当社では、健康経営戦略マップの主要KPI等に基づき中期目標を設定し、経年変化の分析を通じて継続的な取り組みの改善を行っています。2022年度（当社での健康経営が本格化する前）と2024年度のデータを比較した結果、からだの健康面では、生活習慣総合スコア 4点以上の社員割合は増加した一方で、適正体重維持者率が低下し、それに伴い健康管理不良者率が上昇しました。特に、生活習慣総合スコア3点以下の社員では適正体重維持者率が低く、健康管理不良者が多い傾向が見られます。これらを踏まえ、健康行動の促進施策を一層強化し、スコア4点以上の社員割合の拡大を図ってまいります。

こころの健康面では、仕事の量的負担の軽減などにより、身体不調者率および高ストレス者率が低下し、ワークエンゲージメントの向上やアブセンティーズムの改善につながりました。
引き続き、全ての社員が取り組むべき健康行動「Active7」を軸に健康施策強化や全社への理解・浸透強化を図り、これらの課題を解決することで、最終目標であるアブセンティーズムの、2025年度0.36％の達成を目指します。（目標設定根拠：過去5年間における最小値）

当社は、社員が明るく・安全に・安心して働き、その能力を十分に発揮できるよう、7つの健康行動「Active7」を基盤とした各種施策を推進しています。

今回の分析では、Active7スコアが改善した社員ほど身体不調の改善が見られ、逆にスコアが低下した社員では不調の悪化が目立つ傾向が確認されました。この結果は「Active7」を基盤とする施策の推進が実際に社員の身体不調の改善につながっていることを示すものです。今後も継続的な効果検証を行い、健康データに基づく施策の改善や、一人ひとりに寄り添った支援体制の強化に努めてまいります。

健康経営の戦略およびActive7に関する理解・浸透活動として、2023年度に改めて全ての社員に向けた健康経営に関する説明会を本社・4製造所で計16回実施しました。また、2024年10月のトピー健康月間では、社長、製造所長から社員へメッセージを配信し、さらなる健康経営に関する理解と浸透強化を図っています。

当社は「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」「スポーツエールカンパニー2025」に認定されました。

※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。